昆布を食べることは意味がないとか、そんな風評に振り回されるなとかいう科学者がいる。不思議だ。いいじゃない、昆布を食べたって。味噌とか昆布とかを摂るのは、昔の日本人の食生活に即したことだ。 それで被爆から若者を守れるのなら、一石二鳥である。

チェルノブイリでの医療支援に携わった、甲状腺がん専門医師の発言に耳を傾ければ、なるほど昆布も有効だとわかる。彼がかつて柏崎で行った講演録が参考になる→http://www.kisnet.or.jp/net/sugenoya.htm　

ソ連の隣国ポーランドは、原発事故の4日目にヨウ素剤を全病院、保健所、学校、幼稚園に配備して１千万人以上の子ども、７百万人の成人に投与したところ、甲状腺がんは発生しなかったという。他方、チェルノブイリはもとより、ウクライナやベラルーシなどソ連内の共和国では、数年後に甲状腺の病気になった人が多数いた。同じ共産圏でも、ポーランドは指導者の判断で救われたというわけだ。

震災の後、原発の問題が発生した段階でなぜ、政府はそうした識者を集めて助言を仰がなかったのか。チェルノブイリで治療にあたった日本人医師は5人もいた。有名な鎌田医師もその一人。ポーランドの話は、元医師で現在は松本市長、菅谷昭氏の発言である。彼は長野県内への拡散を想定して安定ヨウ素剤の備蓄体制を確認するよう県に要請したという。

海に近い被災地では日ごろ海藻をとる食生活であったと信じることが、せめてもの救いである。だが、原発に異変が起きた段階で、政府が迅速に子どもにはヨード剤を配布し、大人は心配ないと発言していれば、国民がどれほど政府を信頼し、安心したかを考えると、残念でならない。民主党政権は「子どもは社会育てる」と豪語してカネをばら撒きながら、その実、子どもたちの未来など、何も考えていないのではないかと不信感が募る。「社会で育てる」とは、親以上の情報や見通しを行政が提供できることが前提なのだから。

65年前、3月10日の下町空襲を受けてもなお、子どもたちを疎開させるように指導しなかった大本営も同じだ。日本の為政者たちは、次世代のことを考える思考回路を持たないのだろうか。せめて半世紀先を見通す姿勢があれば、子どもの被爆に対して、敏感になれたはずである。

アメリカのクリントン元大統領は、自分の命が狙われるような外交団チームには若いスタッフを入れないように指示していたという。オルブライト元国務長官がジョージタウン大学で学部生への講義でそう語っていた 。アメリカの未来を担う若者を守るのが国益であることを、かの国の指導者は知っていたということである。